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ネットワークインフラを理解する · 第4部 · 学んだ原理で実際のネットワークをどう設計するか

複数の通信室のスイッチ構成をどう設計するか

著者 IM Business Platform Co., Ltd. 公開 2026-09-06 更新 2026-10-24

通信室が複数に分かれている場合、スイッチをどこに集めるかよりも先に、各通信室がどの経路と資源を共有するかを決める必要があります。この記事では、ネットワークアクセスでルーティングを開始し、ディストリビューションレイヤの装置2台が上位接続を担う例を示します。正常時の図に続いて、1台が故障したときに残る経路と容量を同じ条件で確認します。

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まず通信室の位置とサービスへの経路を描く ↑

通信室が3つあれば、スイッチを3つのグループに分けることができます。しかし、通信室の数だけでネットワーク構成が決まるわけではありません。各通信室のどの利用者がどのサービスと通信するかを把握して、初めて上位接続の役割を決められます。

この例では、各通信室のネットワークアクセス装置を A1・A2・A3 と呼びます。利用者はそれぞれのネットワークアクセス装置に接続し、共通サーバーと外部接続は D1・D2 側のサービス区間にあります。同じネットワークアクセス内で完結する通信と、共通サービスまで上がる通信を分けて、アドレスと需要を記録します。

D1・D2 は、複数のネットワークアクセスを集約し、ほかの区間へ転送する役割を兼ねます。ネットワークアクセスの上位に独立したコアネットワーク装置を置かないこの配置は、2層設計、または集約とコアの役割を統合したコラプストコア構成として説明できます。装置が2台しかないという意味ではありません。

図面には、実際の通信室と光ファイバーの経路も示します。A1 から D1・D2 にそれぞれ線が延びていても、同じ配管内で一緒に切断される可能性があります。サービス区間への接続も同じ装置や電源に依存しているなら、その共通の故障要因を別の制約として記録する必要があります。

サービスがすべて1か所に集まっているかも確認します。通信室内で使うローカルサーバーと、通信室外の共通サーバーでは、上位接続への需要が異なります。D1・D2 への接続の容量計算にどのトラフィックを含めたかを、サービスの位置とともに記録します。そうしておけば、後でサーバーを移した際に、同じ変更に合わせてキャパシティプランニングも更新できます。

ここからは、各ネットワークアクセス装置がルーティングを担う構成に例を固定します。レイヤ2アクセスも選択肢ですが、2つの方式を同じ図に混在させると、VLANがどこまで延びるのか不明確になります。L2/L3境界の比較で選んだ1つの方式を、実際の建物配置に当てはめる順序です。

3つの通信室を、次のように1つの図に配置します。A1・A2・A3 は、それぞれ D1・D2 にL3で接続し、集約装置2台の上位には独立したコアネットワーク装置を置きません。どの通信が通信室内で完結し、どの通信が共通サービスへ上がるのか、この図を使って確認します。

↔ 図は左右にスクロールできます。

3つの通信室を D1・D2 に集約し、独立したコアネットワーク装置は置かないA1、A2、A3 は別々の通信室のネットワークアクセス装置で、それぞれ配下のエンドポイントのゲートウェイを担います。各装置は D1 と D2 に独立した L3 リンクで接続します。D1・D2 はネットワークアクセスを集約し、共通サービスへ転送する中心的な役割も担います。オレンジ色の線は A1 から D1 を経由して共通サービスへ向かうリクエストの例で、ほかの線は残りの接続を示します。3つの通信室を D1・D2 に集約し、独立したコアネットワーク装置は置かない集約と中心的な転送を兼ねる層 · 独立したコアネットワーク装置なし通信室 1通信室 2通信室 3共通サービス区間D1D2A1 · ルーテッドアクセスA2 · ルーテッドアクセスA3 · ルーテッドアクセス同じ2台で集約と中心的な転送を兼ねる図中の装置と役割装置の形は種類・役割を区別する記号です。まとまりを表す記号は、実際の台数や必須の製品構成を示すものではありません。共通サービス区間内部サーバー · 外部接続実際の戻り経路・共通の故障要因を確認D1ネットワークアクセスの集約+中心的な転送D2ネットワークアクセスの集約+中心的な転送A1 · ルーテッドアクセス現場のエンドポイント接続 · 自装置がゲートウェイD1・D2 へそれぞれ L3 接続A2 · ルーテッドアクセス現場のエンドポイント接続 · 自装置がゲートウェイD1・D2 へそれぞれ L3 接続A3 · ルーテッドアクセス現場のエンドポイント接続 · 自装置がゲートウェイD1・D2 へそれぞれ L3 接続線の交差点は接続点ではありません。各上位接続は独立した L3 リンクであり、独立した D1・D2 をまたぐ1つの EtherChannel ではありません。
A1、A2、A3 は別々の通信室のネットワークアクセス装置で、それぞれ配下のエンドポイントのゲートウェイを担います。各装置は D1 と D2 に独立した L3 リンクで接続します。D1・D2 はネットワークアクセスを集約し、共通サービスへ転送する中心的な役割も担います。オレンジ色の線は A1 から D1 を経由して共通サービスへ向かうリクエストの例で、ほかの線は残りの接続を示します。

エンドポイントのゲートウェイと上位のルーティング経路を分けて考える ↑

A1 の業務用エンドポイントが使うゲートウェイは A1 にあります。業務用VLANは A1 のアクセス区間で終わり、A1 から D1・D2 に向かう2本のリンクは、それぞれ独立したL3接続です。エンドポイントのVLANを、集約装置2台までそのまま延ばした例ではありません。

PC-A が共通サーバーと通信するときは、まず A1 のゲートウェイのMAC アドレスにフレームを送ります。A1 は宛先IPアドレスに合う経路を探し、D1 または D2 に向けて転送します。その後、各ルーターは、送出するリンクのネクストホップに合わせてフレームを作り直します。

2つの経路を同時に使えるかは、ルーティング設計と、実際に登録されている経路を確認して判断します。ケーブルが2本接続されているだけで、負荷が正確に半分ずつに分かれるとは想定しません。等コストの経路があっても、実際のフローの分散は装置の転送方式やトラフィックの構成に左右されます。

ここでの D1 と D2 は、独立したL3ネイバーです。2台を1つの論理システムとして動作させる技術的な構成条件を満たしていなければ、別々の装置に向かうリンクを1つのリンクアグリゲーション(EtherChannel)に束ねることはできません。この例は、リンクアグリゲーションではなく、2つのルーティング経路として説明します。

ECMPで2つの経路を使う場合は、片方が失われた後に、どのフローが再割り当てされるかも観察します。経路数の変化に伴い、フローの転送先が変わることがあるためです。新規接続の成功と既存セッションの維持を分けて試験すれば、切り替え後に利用者の再接続が必要かどうかも分かります。

サーバーから PC-A への戻り経路も同じ図に示します。行きに D1 を通ったからといって、応答も必ず D1 を通るとは限りません。途中に通信の状態を追跡するセキュリティー装置がある場合は、リクエストと応答の両方を通せるよう、非対称な経路に対応した構成かどうかも確認する必要があります。

A1・A2・A3 は、それぞれ D1 と D2 に独立したL3リンクで接続します。エンドポイントのゲートウェイがどこにあり、サーバーに向かう上位経路がどこで分かれるのかを見ていきます。

↔ 図は左右にスクロールできます。

3つのネットワークアクセスから独立した集約装置2台への L3 経路を設けるA1・A2・A3 は、それぞれ D1 と D2 に向かう 10Gbps の L3 リンクを持ちます。エンドポイントのゲートウェイは各ネットワークアクセス装置にあります。独立した集約装置2台へのリンクを、1つの EtherChannel に束ねた例ではありません。共通サービスは D1・D2 の上位にあります。3つのネットワークアクセスから独立した集約装置2台への L3 経路を設けるA1A2A3D1D2各線は独立した 10Gbps の L3 接続D1・D2 の上位のサービス区間へ転送 / 応答経路もそれぞれ確認図中の装置と役割装置の形は種類・役割を区別する記号です。まとまりを表す記号は、実際の台数や必須の製品構成を示すものではありません。A1エンドポイントのゲートウェイA2エンドポイントのゲートウェイA3エンドポイントのゲートウェイD1集約 · 上位へのルーティングD2集約 · 上位へのルーティング線の交差は接続点を示しません。各ネットワークアクセスに2つの L3 経路を設けた、この記事独自のトポロジーです。
A1・A2・A3 は、それぞれ D1 と D2 に向かう 10Gbps の L3 リンクを持ちます。エンドポイントのゲートウェイは各ネットワークアクセス装置にあります。独立した集約装置2台へのリンクを、1つの EtherChannel に束ねた例ではありません。共通サービスは D1・D2 の上位にあります。

ネットワークアクセスごとのボトルネックと集約全体のボトルネックを別々に計算する ↑

各ネットワークアクセス装置から D1・D2 に、10Gbps のリンクを1本ずつ接続します。各ネットワークアクセスから上位へ送るトラフィックを 8Gbps と仮定します。この数値は特定の環境で測定した値ではなく、正常時と障害時を同じ条件で比較するための例です。

正常時は、各ネットワークアクセス装置に、公称で合計 20Gbps の上位接続があります。ただし、2つのルーティング経路を実際に利用できなければ、2本のリンクの容量は合算できません。また、個々のフローの速度が 20Gbps になるわけでもありません。経路ごとの分散や短時間の集中は、別途測定する必要があります。

D1 が故障すると、各ネットワークアクセス装置には D2 に向かう 10Gbps のリンクが1本残ります。それぞれの需要が 8Gbps のままであるという条件では、そのリンクの単純な使用率は 80% です。ここにプロトコルのオーバーヘッドや追加のトラフィックが加わるため、実際に十分な余裕があるかは別に確認する必要があります。

3台のネットワークアクセス装置からの需要がすべて D2 の同じサービス接続に向かうなら、合計は 24Gbps です。その接続を 40Gbps と仮定すると、単純な使用率は 60% です。集約接続には余裕があるように見えても、各ネットワークアクセスの 10Gbps 接続が先に制約になる可能性があります。これが2つの計算を分ける理由です。

一方、サービス接続が 20Gbps なら、24Gbps の需要をすべて同時に転送することはできません。正常時の図では十分に見える接続でも、障害時に需要が片方に集中すれば条件が変わります。比較を成立させるには、上位接続の容量計算で使った方向・観察区間・需要の条件を、この建物の図にも同じように記録する必要があります。

D1 停止後の容量を、ネットワークアクセスごとのリンクと D2 のサービス接続に分けて計算しました。集約側に余裕が残っていても、ネットワークアクセス側のリンクが先に混雑する場合があります。

↔ 図は左右にスクロールできます。

D1 故障時はネットワークアクセスごとと集約全体のボトルネックを確認するネットワークアクセス1台あたりの 8Gbps の需要が、D2 に向かう1本の 10Gbps リンクに集中すると、各リンクの単純な使用率は 80% です。3台の合計 24Gbps が D2 の 40Gbps のサービス接続に向かうと、使用率は 60% です。各ネットワークアクセスの接続と集約接続の余裕は、別々に判断します。D1 故障時はネットワークアクセスごとと集約全体のボトルネックを確認するD1 を除いた観察点同じ方向の想定需要 / 公称容量単純な使用率A1 → D28Gbps / 10Gbps80%A2 → D28Gbps / 10Gbps80%A3 → D28Gbps / 10Gbps80%D2 → 共通サービス区間24Gbps / 40Gbps60%独自の仮定に基づく計算。実際の余裕は、オーバーヘッド・需要の集中・フローの分散・逆方向のトラフィックを含めて確認します。
ネットワークアクセス1台あたりの 8Gbps の需要が、D2 に向かう1本の 10Gbps リンクに集中すると、各リンクの単純な使用率は 80% です。3台の合計 24Gbps が D2 の 40Gbps のサービス接続に向かうと、使用率は 60% です。各ネットワークアクセスの接続と集約接続の余裕は、別々に判断します。

D1 を除いた図で往復の通信経路をたどり直す ↑

障害の検討では、D1 を薄く表示するだけでなく、D1 に接続するリンクと、その装置が提供していた機能も取り除きます。残った装置だけで、PC-A からサーバーへの経路と、サーバーからの戻り経路を実際につなげて確認する必要があります。

A1 が D1 方向の経路を使えないと判断したら、利用可能な D2 方向の経路へ転送する必要があります。ただし、故障検知・経路選択・転送状態への反映が一瞬で終わるわけではありません。経路切り替え中に失われる可能性のあるパケットと、アプリケーションの再試行は、冗長化と復旧時間の基準に沿って別々に観察します。

D2 にサーバー方向の経路があっても、サーバー側から A1 の業務用サブネットへ戻る経路がなければ通信は失敗します。デフォルトルートがあっても、PC-A のサブネットへの戻り経路が正しいかは別に確認する必要があります。障害前後の両方向の転送状態を記録します。

この例では、エンドポイントのゲートウェイは A1 に残るため、D1 の故障自体は、エンドポイントが使うゲートウェイ装置の切り替えを意味しません。一方、A1 が故障すると、A1 だけに接続しているエンドポイントは、D2 が動いていても接続を失います。この構成で D1 の故障には備えられても、A1 だけに接続しているエンドポイントの接続までは守れません。

計画保守と突然の故障では、経路が失われる条件が異なる場合があります。保守前にトラフィックを別経路へ移した試験と、予告なく装置の電源を切った試験は、分けて記録します。どの方法で障害を起こしたかが分からなければ、切り替え時間とパケット損失を同じ条件で比較できません。

D1 が復帰するときも試験が必要です。経路が再び追加される間に需要がどう分散するか、既存セッションが維持されるか、新しいポリシーや古い設定が一緒に持ち込まれないかを確認します。D2 が正常に稼働していても、修理した D1 の状態を確認してから再接続する必要があります。

図面・アドレス・ポリシー・試験結果を同じ設計として引き継ぐ ↑

2層設計を引き継ぐ際は、装置の配置図に加えて、運用に必要な文書も用意します。物理図・論理図・アドレス計画・サービスごとのポリシー・正常時と故障時の検証結果が、同じ装置名と接続を指していなければ、運用担当者は実際のネットワークを再構成できません。

物理図には、通信室、装置、ポート、回線経路、電源への依存関係を記録します。論理図には、各ネットワークアクセスのゲートウェイとサブネット、2つのL3接続、サーバー方向の経路を記載します。どのVLANがどこで終わるかも明示し、運用担当者がL2/L3境界を把握できるようにする必要があります。

設定文書は、コマンドをすべてコピーする前に、設計の意図を説明する必要があります。なぜゲートウェイをネットワークアクセスに置いたのか、D1 が外れるとどの接続にどれだけの需要が集中するのか、どの通信を許可し、どの通信を遮断するのかを記載します。後で装置のコマンド構文が変わっても、この判断を確認し直せるようにします。

試験記録には、D1 の故障と復帰を起こした方法、観察した双方向の通信、実際の測定時刻、残った負荷、期待と異なる結果を残します。まだ試験できていないサービスは正常扱いせず、未検証と明記します。説明用の計算と実測値を同じ欄に混在させません。

接続表には、現場で読めるポートの表記と装置の識別子を使います。論理図の A1 が、実際にはどの通信室のどの装置なのかを特定できる必要があります。名前が違う場合は対応表を用意し、断線や交換の後は表記と文書を一緒に更新するよう引き継ぎます。

次のスイッチとルーターの冗長化の記事では、この図を基に、どの故障を検知し、誰が役割を引き継ぐのかを詳しく見ていきます。代替経路が残っていても、業務が再開するまでには、障害検知・経路切り替え・再接続が必要になることがあります。その違いを確認した上で、複数のディストリビューションブロックの間にコアネットワークを置く必要があるかを判断します。

この記事の用語集 ↑

この記事での意味と参考となる英語表記は、用語集全体でも確認できます。

キャパシティプランニングcapacity planning
測定または想定したトラフィックと業務に必要な品質を基に、通常時と障害時に必要な接続容量・処理容量を定め、試験することです。
コラプストコアcollapsed core
独立したコア機器を置かず、ディストリビューションが複数のアクセス区間の集約とブロック間の転送を兼ねる構成です。
ディストリビューションブロックdistribution block
複数のアクセス区間と、それらを集約するディストリビューションを、1つの設計・運用範囲として捉える単位です。その境界が建物の境界と一致するとは限りません。
レイヤ2アクセスLayer 2 access
アクセス区間の VLAN を上位のゲートウェイまでレイヤ2で延伸する設計方式です。上位機器でルーティングする構成と、アクセスレイヤでルーティングする構成を区別する際に用います。
L2/L3境界Layer 2 / Layer 3 boundary
レイヤ2のフレーム転送による接続範囲が終わり、IP 経路に基づく転送が始まる位置です。VLAN の範囲とゲートウェイの配置を併せて明示する必要があります。
ルーテッドアクセスrouted access
アクセスレイヤが端末のゲートウェイとルーティングを担い、アップリンクをレイヤ3接続とするキャンパス設計方式です。
2層設計two-tier design
アクセスレイヤと、その上位の集約レイヤで構成するキャンパス設計です。上位レイヤは、独立したコアを置かずに、集約とブロック間の転送を兼ねることができます。
サーバーserver
クライアントに機能やリソースを提供する、システムまたはソフトウェアの構成要素です。
MAC アドレスMAC address
イーサネットフレームでインターフェイスを識別する、リンク層のアドレスです。
VLANVLAN
スイッチングネットワークを、異なるリンク層のブロードキャストドメインに分ける Virtual LAN です。
ネットワークアクセスnetwork access
ユーザーや端末がネットワークに最初に接続する、有線または無線の境界の役割です。
コアネットワークcore network
主要なディストリビューション区間、事業者ネットワーク区間、地域ネットワーク区間を相互接続する、ネットワークの中心となる階層です。
ディストリビューションレイヤdistribution layer
複数のアクセス区間を集約し、他の区間やサービスへ接続する役割です。ゲートウェイとポリシーを配置する位置は、選択した設計によって異なります。
エンドポイントendpoint
途中で転送するノードではなく、通信の一方の端で送受信する装置またはソフトウェアの終端です。
ゲートウェイgateway
あるネットワークまたはプロトコルの文脈から、別の文脈へ出ていく経路を提供するシステムです。
IPIP
ネットワーク間でパケットのアドレスを示し、経路に沿って転送する Internet Protocol の系列です。
パケットpacket
送信元から宛先へ転送する、ネットワーク層のプロトコルデータ単位です。
L3Layer 3
IP パケットとルーティングを扱う、ネットワーク層の文脈を指します。
ECMPECMP
ルーティングコストが等しい複数のルートに分散して転送する Equal-Cost Multi-Path です。
ネクストホップnext hop
選択したルートで次にパケットを渡すルーター、または直接到達できる転送先です。
ルーティングrouting
宛先プレフィックスへの経路を選び、転送情報を設定または利用する処理です。
リンクアグリゲーションlink aggregation
容量と耐障害性を高めるため、複数の物理イーサネットリンクを1本の論理リンクとして扱う仕組みです。LACP を使う方式だけでなく、静的に構成する方式も含みます。
スイッチswitch
学習した情報または設定された情報に基づいて、リンク層のドメイン内でフレームを転送する装置または機能です。
ポートdevice port
トランスポート層のポート番号とは区別される、スイッチやルーターなどのネットワーク機器上の物理的または論理的なインターフェイスの位置です。

記事の範囲と参考文献

技術的な原理については、以下の公式文書を参考にしました。別途明示した装置配置と負荷の値は、説明のための例です。実際の現場での測定結果や、製品の保証性能とは区別してください。

  • Campus LAN and Wireless LAN Solution Design Guide — キャンパスの階層ごとの役割と設計形態の基本的な根拠です。階層を分ける原理を参考にしました。現在の製品性能と対応する組み合わせは、各製品の文書で確認する必要があります。
  • Cloud Campus LAN Design Guide — キャンパスの役割や配置を比較するための補足資料です。本文の構成例に、特定の管理製品が必須というわけではありません。
  • High Availability Campus Network Design — Routed Access Layer — ゲートウェイをネットワークアクセスに置く L3 境界と、従来のレイヤ2アクセスとの区別を参考にしました。装置の性能値は引用していません。
  • Campus Network for High Availability Design Guide — キャンパスの障害時の経路・復旧・設計検証の参考資料です。本文の負荷は、原理を説明するために仮定した値です。
  • Cisco Validated — 検証済みの設計・構築・運用資料の案内と、その適用範囲を確認するために参照しました。本文の例を Cisco が試験したという意味ではありません。
  • Troubleshooting Overview — 症状や事実の収集、仮説の検証、変更と結果の記録という問題解決の手順を参考にしました。例に示す障害原因は、この記事独自の仮定です。

実際のネットワークに適用する際は、使用する装置・ソフトウェアの対応条件を確認し、現場で必要な動作を試験してください。