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ネットワークインフラを理解する · 第5部 · 社内ネットワークを支社・クラウド・インターネットにつなぐ

社内ネットワークは支社・クラウド・インターネットとどうつながるのか

著者 IM Business Platform Co., Ltd. 公開 2026-09-06 更新 2026-11-08

オフィス内で正常に通信できても、支社やクラウドの業務サービスをすぐに利用できるとは限りません。二つのネットワークを結ぶ回線だけでなく、重複しないアドレス、往復の経路、アクセスポリシーもそろう必要があります。本社の PC が支社やクラウドのサーバーに接続する例を通して、キャンパスの外との接続で双方が何を確認すべきかを見ていきます。

回線がつながった後も、宛先ごとに経路を決める必要がある↑

支社への回線が開通すれば、二つの拠点間でデータを運ぶ基盤ができます。ただし、どの宛先への通信をその回線に送るかは、別に決める必要があります。回線の接続状態、ルーターの経路、サービスの応答をそれぞれ確認するのは、このためです。

本社の PC のアドレスを 10.0.0.25/24、ゲートウェイを 10.0.0.1 とします。支社サーバーは 10.30.0.10、クラウドサーバーは 10.40.0.20 です。PC は両サーバーともローカルネットワークの外にあると判断し、ゲートウェイにパケットを送ります。その先の機器は、宛先に応じて支社への接続とクラウドへの接続を区別する必要があります。インターネット向けのデフォルトルートがあるだけでは、これらのプライベートネットワーク内の宛先へ自動的に正しく届くわけではありません。

拠点間を結ぶ広域ネットワークである WAN には、通信事業者のプライベートネットワークサービスを利用する方法も、インターネット上に VPN トンネルを作る方法もあります。Cisco の広域ネットワーク設計ガイドでも、実際にデータを運ぶ接続と、その上の論理的な経路を区別しています。回線では遅延・損失・容量を、トンネルでは両端の状態と経路・ポリシーを確認します。インターネット回線とプライベート回線のセキュリティ条件や品質は、契約したサービスによって異なります。同じトンネルを使うからといって、二つの回線を同じものとして扱ってはいけません。

図では、本社の境界機器までは同じ経路を通り、その先で宛先ごとに出口が分かれます。本社から支社への経路を追加したら、支社側にも本社のアドレス帯への戻りルートがあるかを確認する必要があります。クラウド接続では、クラウド側のルーティングテーブルとセキュリティポリシーも確認します。トンネルが正常だと示す画面一つだけでは、これらすべての条件を確認できません。実際の利用者とサーバーの間の通信を基準に試験してこそ、確認が抜けた区間を見つけられます。

回線が切れたときの責任も、境界ごとに決めます。本社のスイッチと境界機器は社内の運用担当者が、契約した回線区間は通信事業者が、クラウドの接続サービスはその提供者が確認できます。同じ障害でも、それぞれが確認できる範囲は異なります。接続点、担当者、正常時の測定値を併せて記録しておけば、「こちらは正常です」という回答だけをやり取りする状況を減らせます。

出典:Cisco Catalyst SD-WAN design guide、RFC 1812 — ルーターのネクストホップ選択。

本社の PC はローカルゲートウェイに送信します。境界で、支社のアドレス帯、クラウドのアドレス帯、インターネット向けデフォルトルートへと経路が分かれます。プライベートネットワークには、本社のアドレス帯への戻りルートも必要です。

↔ 図は左右にスクロールできます。

社内ネットワークから支社・クラウド・インターネットへ分かれる経路本社の PC はローカルゲートウェイに送信します。境界で、支社のアドレス帯、クラウドのアドレス帯、インターネット向けデフォルトルートへと経路が分かれます。プライベートネットワークには、本社のアドレス帯への戻りルートも必要です。社内ネットワークから支社・クラウド・インターネットへ分かれる経路本社の PC境界機器本社 · 10.0.0.0/2410.0.0.25 → GW 10.0.0.1支社サーバー10.30.0.10クラウドサーバー10.40.0.20インターネットサービスデフォルトルート0.0.0.0/0支社のアドレス帯 → 支社への接続クラウドのアドレス帯 → クラウドへの接続その他の宛先 → インターネットの出口戻りルートも別に確認支社・クラウド → 10.0.0.0/24トンネル正常 ≠ 業務通信正常アドレスは重複させず、経路とポリシーは要求・応答の両方向で確認する。

アドレスの割り当てと、そのアドレスへの経路の通知は別のこと↑

グローバル IP アドレスが割り当てられただけでは、インターネット上のすべてのルーターが、そのアドレスへの経路を知るわけではありません。アドレスを使用する権利と、そのアドレス帯への経路を通知する手続きは別です。プライベート IP アドレスも、接続するネットワーク間で重複しないように計画する必要があります。

プライベートアドレス帯は、複数の組織がそれぞれ使用できます。本社と新たに接続した支社がどちらも 10.0.0.0/24 を使っていると、問題が生じます。本社の PC は、支社にある 10.0.0.10 を同じローカルネットワーク内の機器だと判断する場合があります。本社内にも同じアドレスの機器があれば、宛先アドレスだけでは二つの機器を区別できません。回線を高速なものに変えたり、BGP を有効にしたりしても、アドレスの曖昧さは解消しません。

そのため、機器を接続する前に、企業のプライベート IP アドレス計画を照合する必要があります。この例では、本社を 10.0.0.0/24、支社を 10.30.0.0/24、クラウドを 10.40.0.0/24 と区別しました。実際の計画では、現在の使用量だけでなく、支社の追加やサービスの拡張も考慮します。すでにアドレスが重複するネットワークを統合する必要がある場合は、アドレス変更や限定的な変換を検討できます。ただし、変換が名前解決・アクセスポリシー・運用記録に及ぼす影響も併せて確認する必要があります。

グローバル IP アドレスでは、登録・委任の関係と、経路広告の責任を確認します。小規模なオフィスでは、通信事業者が提供するグローバル IP アドレスとデフォルトルートを使用し、その事業者が当該アドレスを含むアドレス帯をインターネットに通知する場合があります。一方、複数の通信事業者を利用し、自組織のアドレス帯に関するポリシーを直接運用する組織では、個別の協議と経路交換が必要になる場合があります。アドレスがどの登録機関に記録されているかと、どのネットワークがインターネットに広告するかは、別の問いです。

クラウドにサーバーを作るときも、同じ区別が必要です。プライベート IP アドレスが割り当てられたこと、他のネットワークとの接続が準備できたこと、経路とアクセスルールが適用されたことを順に確認します。クラウド商品ごとに必要な接続方式は異なるため、共通の構成図をそのまま設定コマンドに置き換えることはしません。アドレス管理の委任構造についてはグローバル IP アドレスの割り当ての記事で、実際の経路選択については BGP の記事で、それぞれ続けて確認できます。

出典:RFC 1918 — プライベート IP アドレスとネットワークの統合、IANA — インターネット番号資源。

送信するパケットと戻ってくるパケットを別々にたどる↑

本社から支社への経路があるだけでは、応答を受け取れません。支社サーバーから本社の PC のアドレスへ戻る経路と、両側で通信を許可するポリシーも必要です。要求がどこまで届いたか、応答がどこまで戻ったかを分けて確認すると、通信が途切れた方向と区間を見つけやすくなります。

本社の PC 10.0.0.25 が支社サーバー 10.30.0.10 に要求を送ったとします。PC はゲートウェイの MAC アドレスでフレームを作りますが、IP の宛先は支社サーバーです。ルーターはその宛先に合う支社への経路を探し、ネクストホップに転送します。通常の IP ルーティングでは、ホップごとに必要なリンクヘッダーが変わります。NAT などの別の処理がなければ、最終宛先の IP は維持されます。本社の PC が、インターネットの向こうにある支社サーバーの MAC アドレスを直接調べるわけではありません。

VPN トンネルを使う場合、元のパケットは、トンネルを通過するための外側のパケットで運ばれることがあります。本社と支社の間で使う業務用アドレス、トンネル両端のアドレス、インターネットを通る経路を区別する必要があります。支社側の機器がトンネル処理を終えた後にも、サーバーへの転送とポリシーの検査が残っています。そのため、トンネル両端間の通信が成功することと、その中で運ぶ業務通信が成功することは別々に試験します。

応答時には、支社サーバーが 10.0.0.25 への経路を使います。支社のルーターに本社のアドレス帯への経路がないと、応答が別の出口に向かったり、途中で破棄されたりする場合があります。戻りパスが必ず要求と同じ物理リンクを通る必要はありません。ただし、通信状態を検査するファイアウォールや NAT を通る場合、応答を受け取る機器が必要な状態とマッピングを把握している必要があります。冗長化された機器があっても、この条件は別途確認しなければなりません。

プライベートネットワーク同士のこの接続に、NAT が常に必要なわけではありません。双方のアドレスが重複せず、互いに到達でき、ポリシーで許可されていれば、元のアドレスで通信する設計が可能です。一方、インターネット接続やアドレス重複の解消のために変換を適用した場合は、変換前後の値を併せて記録します。二つの地点で取得したパケットキャプチャのアドレスが違うだけで、別の通信だとは結論付けません。マッピングと時刻を照合してこそ、同じ要求と応答を対応付けられます。

出典:RFC 1812 — パケットの転送、RFC 4301 — IPsec のセキュリティ構造、RFC 3022 — NAT の双方向変換。

BGP を有効にする前に、誰とどの経路を交換するかを決める↑

外部ネットワークに接続するからといって、すべての現場で BGP が必要なわけではありません。出口が一つで、転送先のアドレス帯が単純なら、デフォルトルートや静的ルートで運用できます。経路を直接設定しても管理できるか、相手側のネットワークと経路変更を自動的に交換する必要があるかを、まず判断します。受け入れる経路と外に通知する経路を直接制御する必要がある場合は、そのポリシーを実現できる方式も検討します。

例えば、本社が一つの通信事業者を通じてインターネットを使うなら、デフォルトルートで十分な場合があります。本社と支社のアドレス帯が少なく、ほとんど変わらない接続では、静的ルートを検討できます。一方、複数の通信事業者が同じ宛先を通知する場合や、経路変更・障害に応じて選択を変える必要がある場合には、動的な経路交換が役立つことがあります。ただし、接続サービスが BGP を要求する場合もあるため、組織の必要性と提供者の技術条件を併せて確認します。

BGP を使う場合、セッションが確立した後にも確認すべきことがあります。相手から受け入れるプレフィックス、自分たちが広告するプレフィックス、優先する出口、異常な経路を防ぐポリシーを決めます。セッションが正常でも、すべての経路を使えるわけではありません。受信した経路がポリシーによって除外されたり、ネクストホップに到達できなかったりすると、実際の転送には使われない場合があります。この区別は、BGP の経路選択の記事で具体的に扱います。

社内の OSPF と外部接続の経路を併用する必要があっても、双方の全経路を互いに渡すわけではありません。まず、デフォルトルートだけを渡せばよいか、必要な特定のアドレス帯だけを渡すかを判断します。ルート再配布が必要な場合は、許可する範囲と経路の出所を管理し、別の経路体系へ渡した経路が元の体系へ再流入しないようにする必要があります。ルート再配布と経路タグについては、このように異なる経路体系が接する場所で読むと、必要な理由がより明確になります。

接続を終えたら、本社・支社・クラウドで実際の業務の要求と応答を確認し、許可していないアクセスが遮断されることも試験します。回線とトンネルの障害、残る経路の容量、変更を元に戻す条件まで記録します。キャンパス設計で定めた役割・容量・障害の境界は、社内の機器で終わらず、外部事業者との接続まで続きます。この記録があってこそ、アドレスや経路が変わったときの業務への影響を判断できます。

出典:RFC 1812 — 外部プロトコルを使わないネットワーク間接続と静的ルーティング、RFC 4271 — BGP の経路交換・選択。

用語集↑

本文で使った主な用語です。用語集の全項目から、他の記事の説明も確認できます。

WAN
広い地域または通信事業者のインフラを経由して、複数の拠点を接続する Wide Area Network です。
VPN
共有インフラストラクチャの上に、論理的に私的な接続を作る Virtual Private Network です。
ルート
宛先プレフィックスと、次の転送先および出力先を対応付ける情報です。
デフォルトルート
より具体的な宛先ルートが一致しない場合に使用する、最も具体性の低いルートです。
プレフィックス
IP アドレスのうちネットワークを識別する先頭のビット列と、その長さです。
NAT
IP パケットのアドレスを別のアドレスに対応付け、変換する機能を広く指す名称です。
BGP
自律システム間と BGP ドメイン内で、到達可能性とパス属性を交換する、パスベクトル方式の Border Gateway Protocol です。
Redistribution
あるルートソースまたはプロトコルのルートを、ポリシーに従って別のルートソースまたはプロトコルに取り込む処理です。

執筆範囲と参考文献

図示したアドレスや接続構成は、説明のための例です。実際のネットワークに適用する際は、現場の条件と、使用する機器・サービスの文書を確認してください。